リタ研ブログ 大庭夏男の早期退職法

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リストラ予兆現象

      2017/05/08

リストラは経営計画のひとつですからその検討は会社役員会議で開始されます。この段階ではよほど口の軽い経営者がいない限り、社員に情報が漏れることが無いです。が、口の軽い経営陣はいるもの?です。

第一ステップ 人事部あたりからウワサが漏れる

人事部、経営企画、社長室など、経営陣の取り巻き部門などから「もしかしたら、近い内に何か重大な方針が出るのかもしれない??」こんなあやふやな情報が最初の第一歩のイメージです。“重大な方針”とは必ずしもリストラを指すとは限らないし、リストラが即人員整理につながっているとも限りません。が、もしリストラにポジティブでもネガティブでも関心があるのなら、このような類のあやふや情報をできるだけ捉えて早期に対策案を練っておく方が後々良い結果になります。

そのため、人事部に所属する誰かとはできるだけ普段から親密に付き合うように心がけて、ウワサ情報を広く集められる環境を作っておくことが大事です。ただこんな段階でのリストラ情報は極めて分かり難く、情報の正確さも低いので一喜一憂せずに、記憶して対応を考えておく程度にした方がいいでしょう。

第二ステップ 目に見える変化

人事部にエキスパート管理者が採用された

私の前職ではこれがありました。リストラを滑らかに実行するにはそれなりのリストラの知識やリストラ実務の経験済人事担当者が会社としては欲しかったのでしょう。ヘタをすると労働基準法に抵触したり、民事訴訟発展するかもしれないことを会社は懸念します。外資系企業の外国人経営者は日本の法律に明るいとは限らず、それを補完するのに“リストラの実務者”を雇うわけです。前職の会社ではそんな経緯(後で知ったのですが)で人事部長が刷新されました。“和を大切にする”ムードの前任人事部長とは明らかに違うタイプの寡黙な人でした。

初回臨時経営説明会で“匂わせるリストラキーワード”発言があった

その新任人事部長がやって来てから約3か月後、臨時経営説明会がありました。その場で外国人経営者が「我が社の経営状況」を説明し「今後はタフディシジョンをしなければならない」と何気なく喋りました。私の同僚で長らくアメリカに留学しアメリカでのビジネス経験もある人が、この「タフディシジョン」というフレーズに着目し、後で私に教えてくれました。「“タフディシジョン”は困難なかじ取りみたいな簡単なことを意味していない!あれは『それをやるのは嫌で嫌でしょうがないけど、避けて通れないどうしてもやる必要がある事』という意味だ」と解説してくれました。つまり新任人事部長の登場と組み合わせて考えると「明らかにリストラによる人員整理だ」ということでした。まさにこれはその後正解だということが次々に分かって来たのです。

次々と人事周辺からリークが出てきた

それから、上記の有益情報を私に教えてくれた同僚の耳に次から次へとリストラの条件についてのウワサが舞い込み、私は毎日のように彼のデスクを訪ねました。私は既に「明らかにリストラによる人員整理だ」と判明した時点で「このリストラを機会に退職して単身赴任生活も終えよう」と、脳内スイッチが“退職”にONしていました。そのため「いつ退職となりそうか」「特別加算の退職金はどの程度か」に絞ってそのウワサを入手し続けました。そういう私の期待に沿って“本当らしいと思われる”リストラ断行時期や割増退職金額のウワサが私の耳にも彼を通して入って来ます。私はこの情報で、この頃は退職後の計画図を描く毎日となっていました。

第三ステップ リストラ発表

初回臨時経営説明会から約1ヵ月後、社内メールで【重要連絡】が送られて来ました。そこには「リストラ」とは書いていません。「会社の今後の方針について大切な説明を行いますので、全員集まってください」という趣旨が案内されているだけです。
当日その会場に集まった社員面々は、前述のようにもはやリストラバレバレの状況にもかかわらず「リストラ発表!? まさか・・・きっと事務所移転計画か何かだろう・・・」と、まだ楽観的雰囲気が流れていました。しかし司会の簡単な前置きに続いて、くだんの新任人事部長が、会場の誰とも視線を合わせず、用意された原稿の棒読みを開始して初めて「リストラだ!・・・」とそこに居た全員が沈黙状態になりました。

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リストラ発表はまさに沈黙という反応。
更に廃止される部署の発表がありました。外資系の私の前職会社は業務スリム化のため、ある部を丸ごと廃止することにしました。こういう場合、日系企業ならその部に所属した社員の配置転換をした上で希望退職というのが通常だと思われますが、この外資の場合は、その廃止される部に所属する部員は上から下まで全部リストラ対象。中には入社まだ数か月しか経っていない途中入社社員も居ましたが、上は役員から下はこの新入社員までが全員この後に退職提案を受けることになったわけです。

<次回に続く>

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